web業界は新たなステージへ
Googleが年に1度の新製品発表会「Google I/O 2026」にて、検索サービスの刷新を発表しました。
超ざっくり言えば、去年秋から提供している「AIモード」が今後の検索のメインになるということです。
おそらくですが、現在の検索結果ページは今後オプションになるのでしょう。
つまり、これからのweb検索はユーザーが直接サイトを訪問するのではなくAIが代わりに情報を集めてきて、
サイトはその引用元として表示されるだけになると。
ChatGPTを擁するOpenAIは最初からその方針でチャットアプリとweb検索を高度に融合しているし、
従来型検索エンジン最大手のGoogleがそれに追従するとなれば、もう抗えません。
これからはAI検索が主流になっていくのでしょう。
こうなると心配なのは、情報発信それ自体を目的としているwebサイトの存在意義です。
Web 2.0以降、法人にしろ個人にしろ、ある種のサイトが運営される理由の多くは広告収入が占めているはずです。
つまり、有益な情報を発信して訪問者を呼び込めばweb広告によって収入が得られる。
収入が得られるから情報発信を続けようというモチベーションが保たれていたわけですね。
それに当てはまらないのは広告以外の収益モデルを展開しているサイト、
Wikiなどのボランティアや、承認欲求のみを目的とするブログ、
あるいはそうしたリワードさえ目的としないこのブログのようなサイトに限られ、これらはもはや少数派と思われます。
要するにwebの情報の鮮度や量は広告収入モデルによってある程度支えられていると。
そしてそれらはAIモードによって一方的に引用されるだけになり、広告収入が激減することが容易に想像できます。
そうしたとき、もし従来モデルのままなら
広告収入に大きく依存する法人系サービスから順に撤退することになるのではないでしょうか。
すでに現状でも中小ニュースサイトなんかは広告ブロッカーとのイタチごっこを繰り広げているわけで、
ここにAIモードのスタンダード化によってそもそも訪問数が減るとなればトドメを刺すことになりかねないような。
広告収入モデルが崩壊すればAIが参照するサイトが激減し、情報の鮮度や量も劣化することは免れません。
AIを運用する側もそれでは困るはずなので、なんらかの変革が必要なのは確かです。
AIが参照するに値する一次情報を提供しているサイトに対してAIモデルを提供する側がお金を支払うというような。
そして、その収入源を確保するためにSearch APIはPro以上のサブスク限定にするとか。
逆に言えば、いまはAIが数多のwebサイトの情報群に「ただ乗り」しているような現状が許されているということです。
要はAIモードの実態は、発信者からすればまとめサイトやアンテナサイトみたいなもの。
特にニュースサイトなど情報の二次提供者は損でしかないので、いずれこれに対する反発が起きることでしょう。
あるいは、「webサイトで情報提供」だけで個人や中小の法人が食っていける時代が終わるのだろうか……?